医療の課題解決に取り組むヘルスケア・カンパニー、GEヘルスケア・ジャパン株式会社（本社：東京都日野市、代表取締役社長兼CEO：多田荘一郎、以下GEヘルスケア）は、新型コロナウイルス感染症による世界的なパンデミックを経て、ウイルスとの共存が続くなか、医療現場の安全とキャパシティ確保に貢献するCT in Box（コンテナ型の簡易CT室）の提供を引き続き強化してまいります。

GEヘルスケアでは、パンデミック発生以来、日本を含む世界100ヶ所を超える医療施設や研究施設にてCT in Boxを導入しています。日本においても緊急事態宣言発令直後の5月より導入を始め、数多くの医療機関からの問い合わせも多く寄せられているなか、この度、医療法人社団晃悠会ふじみの救急クリニック（以下、ふじみの救急クリニック）においてCT in Boxの稼働が始まりました。

ふじみの救急クリニックは、24時間365日対応の救急科を併設し、埼玉県の地域医療に貢献する先進的な医療施設として、県内はもちろん、県外からも多くの患者さまの受け入れを実施しています。日本において新型コロナウイルス感染症拡大の兆候が見られた3月後半には、早くもPCR検査の実施を開始し、4月末には陽性患者さまの入院受け入れも開始しました。以来、CT検査数が急増し、1日の検査数が100件を超える日もありました。

このような状況下において、患者��まや医療従事者の皆さまの安全、また院内のみならず地域医療のキャパシティを確保するために、ふじみの救急クリニックでは、発熱外来・PCRセンターと専用入院病棟を新設し、発熱以外の救急科・脳外科の診療とはゾーンを分けて対応することに決定しました。以前は駐車場として利用していたスペースに、発熱外来・PCRセンター、陽性患者さまの入院病棟のため28のコンテナを4月末には設置し、治療にあたっています。

CT in Boxへの正面玄関。患者様のプライバシーのために仕切りを設置。
CT室につながるスロープもついています。

CT in Boxは、当院にて駐車場として使われていたスペースに新設された発熱外来・PCRセンターの一番奥に設置されています。

CT in Boxは発熱外来・PCRセンターの一画に設置されており、全ての必要項目をこのゾーンで実施することができます。

医療法人社団晃悠会ふじみの救急クリニックの鹿野晃院長は次のように述べています。
「一番の課題は陽性疑い患者さまと一般の患者さまをいかにゾーンニングし、動線を分断するかでした。CT in BOXを導入したことで、発熱外来、PCR検査、CT検査、待合など全ての機能を一か所に集約することが出来ました。リスクのある感染症に対して、屋外で全てのルーチンをこなせるということは、非常に有益であると考えています。その結果、今やどの患者さまも安心して治療を受けていただけることを嬉しく思っています。また、患者さまのみならず、医療従事者の安全も確保できるCT in Boxは、院内感染対策として最適の施策だと思っています。有事においても、先見の明をもって対応し、新たなアイデアを迅速に製品化していくスピードは素晴らしいと思いました。GEヘルスケアの協力に改めて感謝すると共に、これからも医療の課題解決において、良きパートナーとして活躍してもらいたいと思います。」

GEヘルスケア・ジャパンの執行役員イメージング本部長である毛受義雄は次のように述べています。
「有事の連続と言われる医療の現場は全て予定通りというわけにはいかず、ましてや、全世界に影響をもたらすほどの感染症が発生し、その後、ウイルスとの長きにわたる共存が必要となるなかで、現場の安全とキャパシティを確保するためには、これまでとは異なる仕組みや整備が必要になります。GEヘルスケアでは、これまでの危機対応の見地を活かし、患者様をはじめ医療従事者の皆様が安心して治療に専念いただけるよう、引き続き取り組んでまいります。」

GEヘルスケア・ジャパン株式会社について
GEヘルスケア・ジャパン株式会社は、GEヘルスケアの中核拠点の1つとして1982年に創設されました。予防から診断、治療、経過観察・予後管理までをカバーする「プレシジョン・ヘルス」の実現を目指し、インテリジェント機器やデータ分析、ソフトウェア、サービス等を提供しています。国内に研究・開発、製造から販売、サービス部門までを持ち、日本のお客様のニーズにお応えしつつ、日本が直面する医療課題の解決に取り組んでいます。日本における社員数は約2,000名、本社および約60カ所の事業拠点があります。
ホームページアドレスはwww.gehealthcare.co.jp。

本件に関するお問い合わせ：
GEヘルスケア・ジャパン株式会社
コーポレートコミュニケーション
TEL: 0120-202-021

長引く新型コロナに対応、医療現場の安全とキャパシティ確保に注力（2020年9月14日）